第1195回NEW

高収入でも現金不足は起こる?カードローンが役立つ場面を解説

まとまった支出などで一時的に現金が不足した場合、不足分を補うにはどのような方法がありますか?(会社員 40代)
まずは今後入ってくるお金の予定を確認し、いつまでにいくらくらいの現金が不足するのかを把握しましょう。それまでの不足分を一時的に補う方法の一つに、カードローンがあります。利用する際には返済計画を立て、金利や返済方法などを比較して選ぶことが大切です。
家計簿をつける女性

40〜50代は支出が多い年代

一時的に現金が不足した、という経験をしたことがある方は少なくないでしょう。これは、収入の多少に関わらず起きる可能性があります。

年代別に毎月の収入と支出を見てみると、40〜50代は他の年代に比べて収入が多い一方、支出も多くなっていることがわかります。

年代別1か月間の収入と支出

年代別1か月間の収入と支出

※総務省統計局家計調査2025年 世帯主の年齢階級別1世帯当たり1か月間の収入と支出 二人以上の世帯のうち勤労者世帯 より作成

この収支を見ると余裕があるように感じるかもしれません。しかし、毎月の支出以外にも次のような一時的、突発的な支出が考えられます。

  • 子どもの入学金や授業料、留学費用
  • 自分や親の医療費・介護費
  • 車検や自動車の買い替え
  • 給湯器・エアコン・冷蔵庫などの突然の故障

これらの支出は、それぞれ数十万円から、多ければ100万円以上が必要になることもあるでしょう。家電製品は、よく壊れるときは同時に壊れるといわれますが、実際に平均使用年数は、ルームエアコン、冷蔵庫は約13年、テレビ、洗濯機は約10年です(※)。30代での引越しやマイホーム取得を機に、家電等を新品に入れ替えていたというような場合、40〜50代がまさに買い替えタイミングとなります。

※内閣府消費動向調査 令和8年3月実施調査結果より

また、40〜50代は子どもの教育費がピークを迎えるという世帯も少なくありません。

このような支出がまとめて生じてしまった場合、その資金をどこから出すか、という資金繰りを考えることも必要になってきます。

資産があってもすぐに使えるとは限らない

世帯収入が高く、資産形成も順調に行っていたとしても、そのすべてがすぐに使えるお金とは限りません。

資産の多くを運用に回している場合は、相場が下落しているタイミングで株式や投資信託などを売却すれば、損失が確定してしまう可能性があります。

ですので、まとまった支出が生じた場合、まず預貯金など手元にある「現金」でカバーできるかどうか確認しましょう。

現在の現金だけでは不足する場合には、「3か月後にはボーナスが入る」「あと半年で満期保険金を受け取る予定がある」というような、現金が手元に入ってくる予定はないか確認します。

こうした予定があるのであれば、必要な資金を用意するために、保有している資産をすぐに取り崩すことが必ずしも最適とは限りません。

カードローンは返済までを考えて利用する

たとえば、クレジットカードで支払えるもので、ボーナス払いを利用できる期間であれば、支払い時期をボーナス時期に合わせる方法があります。また、定期預金を保有している金融機関によっては、定期預金を担保に融資を受けられる場合もあります。

その他、一時的に不足する資金を補う方法のひとつとして考えられるのが、カードローンです。

カードローンは、銀行や消費者金融などが取り扱っており、原則、資金使途が自由で、必要なときに必要な金額を借りられるのが特徴です。たとえば、「給湯器が突然壊れてすぐに交換しなければならないが、定期預金の満期は3か月後」といったケースでは、必要な期間だけ借りて、資金が入金されたら返済するという使い方もできます。

ただし、カードローンを利用すれば利息がかかります。利用する際には、金利だけでなく、借入期間や返済方法を確認し、最終的にいくら返済することになるのかを把握しておくことが大切です。

また、「借りられる金額」ではなく、「無理なく返せる金額」を基準に考えましょう。特に、一時的な現金不足を補うために利用するのであれば、ボーナスや定期預金の満期など、いつ、どの資金で返済するのかをあらかじめ決めておくことがポイントです。

カードローンは、金融機関によって金利や利用限度額、返済方法などが異なります。複数の商品を比較したうえで、自分に合ったものを選びましょう。

私が書きました

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高田 晶子 (たかだ あきこ)

ファイナンシャル・プランナー。金融デザイン株式会社 取締役。

大学卒業後、信託銀行に就職。その後イベント会社、不動産コンサルティング会社を経て、1996年FPとして独立。2010年より現職。個人のお客様の声を直接聞いてきたからこそ作れるコンテンツ作成しながら、50代と60代からのセカンドキャリアを応援するサービス「50カラ」を展開中。

※執筆日:2026年08月10日