第891回

あきらめたくない結婚式。費用の問題にはフリーローンの利用も

今年の春に結婚式を予定していましたが、新型コロナウイルスの影響で延期することにしました。年内に挙式する予定で再度準備を進めていますが、収入が減り自己資金に余裕がありません。どうしたらいいでしょうか。(29歳 会社員)
コロナの影響で収入が減ったり、ゲストを減らしたりと、当初の予定どおりにいかないケースもあるようです。式場とよく相談し、結婚式の規模や演出を見直してみましょう。自己資金が不足する場合には借り入れも検討しましょう。
宮野 真弓
宮野 真弓

結婚式のキャンセル料金、延期料金

新型コロナウイルスの影響で結婚式の延期やキャンセルを決めたカップルは少なくありません。日本ブライダル文化振興協会によると、3~9月に挙式を予定していたカップルのうち約17万組が延期または中止すると推計されています。

結婚式のキャンセル料は式場により異なりますが、「見積額の○○%」とされるのが一般的で、挙式・披露宴までの日数が短くなるほど高くなります。

コロナによる自粛ムードが広がり始めた当初は規定通りの対応で多額のキャンセル料を請求されトラブルになるケースもあったようですが、コロナの流行が長期化する中でキャンセル料を実費のみとしたり、後日同じ式場で挙式するなら実質負担なしとしたりするなど対応が見直されています。

新しい生活様式での結婚式

このような状況下ですが、どうにか結婚式を挙げたいというカップルの希望に応えるべく、ウェディング業界でも新型コロナウイルス感染拡大予防ガイドラインに沿った対策に取り組んでいます。

しかし、挙式を望むカップルにとっては、在宅勤務による残業代の減少、あるいは休業で予定していた貯蓄ができておらず資金準備が難しい、コロナ予防のため会場の広さを維持したままゲストの人数を絞ったり、自粛による欠席者の増加が見込まれたりしてご祝儀が減る可能性がある、式の直前で再延期や中止を余儀なくされる可能性がある、など、コロナによる経済的な影響も小さくありません。

再延期やキャンセルについては、コロナ対応期間に限り何度でも延期料金は無料とする式場などもありますので、ご予定の式場に確認・相談してみるといいでしょう。

コロナ予防としてゲストの人数を絞り、規模の縮小を検討するカップルも多いようです。ご祝儀は減ってしまいますが、人数が減る分、結婚式の費用も減りますので、大きく自己負担が増えるわけではありません。ただし、急な人数変更などによりプラン変更が必要な場合、費用負担が発生することもありますので、その点は式場に確認するとともにあらかじめその分の費用を見込んでおきましょう。

収入の減少については、すぐには回復の見通しが立たない場合もあります。コロナ予防として挙式・披露宴の時間を短縮するケースも増えていますので、式の規模や演出、オプションなどを見直してみましょう。しかし、安全対策やどうしてもこだわりたい演出など、予算的には厳しくても削れないというような場合にはフリーローンの利用も検討しましょう。

ローンを活用するときの注意点

フリーローンは資金使途を限定しないローンです。カードローンと異なり一度きりの融資契約となるため、結婚式のように事前に必要な金額が分かっている場合に適しています。

資金の使途を結婚式や披露宴、新婚旅行、引越費用など結婚関連に限定したブライダルローンもありますが、フリーローンでも有利な条件で借りられる場合もありますので、複数の商品を比較検討するようにしましょ

ただしローンの返済は変化の多い新生活の中でしていくことになります。無理なく返済できるよう、借入前に返済シミュレーションを活用するとともに、家計管理について夫婦で話し合っておきましょう。

【参考リンク】

担当:宮野 真弓 (執筆:2020年09月15日)